【太陽光】売電価格が19円。初期投資で失敗しない方法

どうも！！

低予算でオシャレな家を建てるべく日々勉強しているEMAです(^^♪

2021年になり売電価格が19円になりましたね。毎年どんどん売電価格は下がってます。

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現在の日本は、発電の多くを火力などの化石燃料に依存しています。日本政府は2030年までにCO2の排出量を2013年度比‐26%を目指しており、そのためには発電源の燃料比率を再生可能エネルギー（太陽光など）に舵をきることが必要不可欠となっています。各家庭の太陽光が普及するように作った制度が、いわゆる「固定価格買取制度：FIT」です。このFIT制度は、発電した電気を一定期間、契約価格で電力会社が購入することを義務付けた制度です。例えば、2021年で太陽光の売電契約を行うと、10年間19円の売電価格が保証されます。しかし、この売電単価は、太陽光の普及と共に年々急速に下がり続けています。

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2021年は19円。2022年は17年とで売電価格が確定しています。太陽光を導入しようとしている人は、どのような目的で導入するのでしょうか！？

我が家を含め大半の人が副収入目的ですよね。

大容量の太陽光を取り付けて、住宅ローンの支払いに補填したい。余剰売電で電気料金を節約したい。蓄電池を取り付けて災害に備えたい。

みんな様々な理由があると思いますが、投資した金額を取り返せなかったら付ける意味がありません。設置する以上は、損をしたくない！みなさん同じ考えですよね。

今回は、少しでも失敗を防ぐために導入する時に是非検討して欲しいことを紹介します。年々、太陽光の値段は下がってきていますが、売電価格も同様に下がっています。FIT制度10年間で投資額の回収が見込めない場合でも、今回紹介することを検討することによって、損しないようにできる可能性もあります。これから太陽光を導入する人は是非一読お願い致します。

◆この記事は、こんな人にオススメです◆

太陽光の導入を考えている
赤字にならないためにも知識を持ちたい
買取以外の導入する制度を知りたい

太陽光を導入する方法
全額一括購入
屋根貸し制度
ソーラーPPA・TPO制度
まとめ

太陽光を導入する方法

新築やリフォームを機に、太陽光を設置するご家庭もたくさんいらっしゃいます。太陽光を導入するのに、いくつかの方法があることをご存知でしょうか。

全額一括購入する
屋根貸しを利用し、無料設置
ソーラーPPA・TPO制度で無料設置

これらの3種類の導入方法を上手く選択することによって、損をしないように太陽光導入が可能です。それぞれの状況に応じて選択するようにしましょう。それでは、詳しく説明していきます。

全額一括購入

最も基本の購入方法です。住宅ローンに組み込んだり、ソーラーローンを使用して導入します。投資額も把握しやすく、売電額をメーカーがシミュレーションしてくれるので、何年で投資費用を回収できるのかを把握しやすいです。

ポイント！・電力の所有権は全て購入者
・設置、メンテナンス維持費は全て購入者負担
・FIT終了後も売電可能
・初期投資額が高額となる

発電した電力は全て、購入者の物となりますので、収入面では一番高額となります。しかし、初期投資費用が高額となってしまうため、売電価格をシミュレーションして、FIT制度中に償却できるのかを確認しておく必要があります。

屋根貸し制度

屋根を貸して太陽光を設置して、屋根の賃料を貰う制度です。分かりやすく言うと、使わない土地や家を貸して家賃収入を貰うのと同様で、貸すものが土地や家から屋根に変わっただけです。この制度は屋根を貸すだけなので、太陽光の設置や維持は全て第三者の事業者が行います。

ポイント！・太陽光を無料設置できる
・屋根の賃料を貰える
・太陽光の維持、管理は必要なし
・一定期間の契約終了後に譲渡できるメーカーもある
・太陽光発電で生まれた電気は、第三者の所有物
・10kW以上に限定される
・途中解約不可能

無料で設置できて、賃料を貰え、一定期間後には無料譲渡の制度です。一見、お得な制度のように思われますが、譲渡して貰えるのは、FIT制度が終わった後になります。屋根の賃料もそこまで期待できる額ではないので、売電価格をシミュレーションして、一括購入とどちらが得なのかを把握する必要があります。

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ソーラーPPA・TPO制度

屋根貸し制度とよく似ていますが、屋根貸し制度のソーラーよりは、個人宅向けになってきます。銀行やリース会社などから第三者が出資を受け、太陽光を設置するようになります。第三者は、余剰売電を行い、更には住居の所有者に電力を販売することで投資費用を回収することが可能です。PPA制度の場合の無償譲渡される期間は、FIT制度が終了する約10年後になります。

ポイント！・太陽光を無料設置できる
・PPA制度中の太陽光の維持、管理は必要なし
・一定期間（10年間）の契約終了後に譲渡される
・太陽光発電で生まれた電気は、第三者の所有物
・消費した電力を定額買取できる（値段が高いとこもあり）

こちらの制度の方が一般家庭向けになっています。屋根貸しよりは、譲渡される条件が緩くなっています。しかし、大半が10年目以降の無償譲渡になっていることには注意が必要です。売電価格が高いFIT制度適用時の発電は全て第三者の売り上げになります。

しかし、逆にこの制度を利用すれば、10年で償却が不可能な可能性があるパターンでも0円で導入できるため、負担が少なくてすみます。

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まとめ

今回、3種類の導入方法を紹介させて頂きました。どの制度を利用して太陽光を導入するのかを決める前に、売電価格をシミュレーションすることは非常に大切です。我が家は太陽光の導入を決めていますが、メーカーだけのシミュレーションでは不安だったので、自分でセルフシミュレーションもしてみました。

emahouse.hateblo.jp

悪徳業者に騙されて損をしないためにも、シミュレーションすることは大切です。ネット上には、一括見積で太陽光の導入価格を把握できるプログラムが存在します。

太陽光発電の無料一括見積もりなら【グリエネ】

利用は至って簡単で、家の住所と連絡先を入力するだけで無料で一括見積を請求することができます。新築時に太陽光を導入する場合は、設置費用がそのまま新築費用に加算されてしまいます。太陽光を導入することにより、欲しかったオプションを諦めなくてはならないかもしれません。太陽光の費用は出せないが、取付したいという場合は、PPA制度を利用するといいかもしれませんね。その前に設置費用の確認と売電価格はシミュレーションしておきましょう。

最後になりましたが、皆さんがお住いの市町村でも太陽光導入の支援を行っているところもあります。契約する前に、市町村のホームページを確認し、助成金があるのかの確認も忘れずに。